中国のソフト戦略

昨日、ＢＳ−iのグローバル・ナビで、大手ゲームソフトメーカであるスクエア・エニックス社長の和田洋一氏が「ソニーのＰＳ３（プレイステーション３）は中国に輸出されていない」と言っていた。不思議に思ってネットで調べてみたら、
「中国政府は規制強化を通じて自国ゲーム産業の保護を考えている。これは自主的な研究と開発を通じてグローバル競争力を取り揃えようと思っているからだ」

さらに、「1937〜1945年の日本の中国侵略を再現し、プレイヤーに、侵略者から母国を守るために戦う時の愛国感情を与えるための、プレイヤーは協力して日本軍に対抗するが、中国の味方をしなくてはならない。日本軍の兵士としてプレイするオプションはない」というオンラインゲームを開発している旨の不気味な記事もあった。
また、文芸春秋４月号には、大手インターネット企業のＡＯＬ副社長テッド・レオンシス氏が、アイリス・チャン女史の著書「ザ・レイプ・オブ・南京」に基づいて、私財２００万ドルを投入して、南京大虐殺映画を制作して、「サンダンス映画祭」のドキュメンタリー部門に出品して、編集賞という賞に選ばれたと載っていた。
レオンシス氏は、「この映画の成功は、観客がそれをみたあとによい気分になれるかどうかにかかっている。だが少なくとも中国だけでも５億世帯にテレビがあり、ＤＶＤでこの映画を観る人たちの数も多いだろう。中国中央テレビはすでにこの映画の国内での放映権を買ってくれた」と語っているそうだ。

嫌な話だが、相手がハリウドと、人口の多い中国ではどうにもならないな！と感じた。